“刑法改正を審議する検討会の11回目の議事録”(その9)。「司法面接的手法による聴取②」。香西咲さんたちAV出演強要の被害者についても国のサポートが不可欠です

刑法の改正を検討する会議(性犯罪に関する刑事法検討会)の議事録は、現在、11回目のぶんまで公開されています。
ちなみに同会議を運営しているのは法務省です。

(参考。性犯罪に関する刑事法検討会
<開催状況>
第1回(2020年6月4日)※議事録公開
第2回(2020年6月22日)※議事録公開
第3回(2020年7月9日)※議事録公開
第4回(2020年7月27日)※議事録公開(AV出演強要についても論議)
第5回(2020年8月27日)※議事録公開(AV出演強要についても論議)
第6回(2020年9月24日)※議事録公開(AV出演強要についても論議)
第7回(2020年10月20日)※議事録公開(AV出演強要についても論議)
第8回(2020年11月10日)※議事録公開
第9回(2020年12月8日)※議事録公開
第10回(2020年12月25日)※議事録公開(AV出演強要についても論議)
第11回(2021年1月28日)※議事録公開(AV出演強要についても論議)
第12回(2021年2月16日)※議事録準備中
第13回(2021年3月8日)※議事録準備中
・第14回(2021年3月30日開催予定)

本日も先週公開された最新の議事録を参照します。

(参考。最新の議事録)

□2021年1月28日
 第11回性犯罪に関する刑事法検討会
 議事録

第11回性犯罪に関する刑事法検討会

同検討会の議題は以下のとおりです。

(参考。第11回性犯罪に関する刑事法検討会の議題)

撮影された性的な姿態の画像の没収(消去)を可能にする特別規定を設けるべきか(※二巡目の論議)

 (※参考。当ブログ)
 ・2021年3月9日
 ・2021年3月10日
 ・2021年3月11日

公訴時効の在り方(※二巡目の論議)

 (※参考。当ブログ)
 ・2021年3月12日
 ・2021年3月13日
 ・2021年3月14日

いわゆるレイプシールドの在り方(※二巡目の論議)

 (※参考。当ブログ)
 ・2021年3月15日

司法面接的手法による聴取結果の証拠法上の取扱いの在り方(※二巡目の論議)

 (※参考。当ブログ)
 ・2021年3月16日

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昨日にひきつづき本日も、同検討会の議題のなかから、
司法面接的手法による聴取結果の証拠法上の取扱いの在り方
についてみてみます。

司法面接的手法による聴取結果の証拠上の取扱いの在り方(※昨日のつづき)

(2021年1月28日 第11回性犯罪に関する刑事法検討会「議事録」より、引用。)

<25ページ>
2021年1月28日 金杉美和 委員(弁護士)

重なるところもあるかと思いますが、供述弱者や被害を受けた方が二次被害に遭うことにならないよう配慮すべきであるという必要性は、私も理解しています。

ただ、そのための方策として、これまで刑事訴訟法には、遮蔽、ビデオリンク、期日外尋問といった、反対尋問権の言わばある種制約に当たるような様々な規定が設けられてきました。

期日外尋問については、特に、被告人がいない場所での尋問、私も争っているケースで、小学校の女児に対して、被告人がいない場面で期日外尋問を行ったということもありましたけれども、やはり、争っている事案については、被害者がどのように話すか、自分で聞きたいという被告人の要望が強いものですから、かなり被告人の抵抗は強いものです。

ただ、それでも、一応形としては、中立な裁判所の前で立証責任を負う検察官が尋問をし、被告人はいないとしても、弁護人が被告人の立場から反対尋問をするということが制度的に担保されて、それでも有罪認定されたのならということで、一定程度の被告人の納得も得られるかなと思うのですけれども、それを超えて、全く尋問の機会が与えられず、それが一定程度の客観的な証拠があることという要件を課したとしても、そうした三者の前での尋問の機会を経ることなく、証拠能力を認めるということには、やはり抵抗があります。

考えられる在り方としては、例えば、刑訴法321条3項や4項のように、先ほどお話もありましたように、インタビュアーに対してどのようなインタビューを行ったのかということを十分に尋問する機会を与えた上で、刑訴法321条1項2号の検察官の面前でなされたものでないとしても、その要件を拡大して証拠としての能力を認めるという方向性はあり得るだろうと思います。

ただ、その場合でも、やはり今、問題意識を持っていますのは、現在の代表者面接というのは捜査機関主導で行われることが多いということです。

これをできるだけ切り離して、医師であるとか臨床心理士の有資格者が、より受容的な環境でインタビュー、プロトコルを遵守して行った司法面接に対して、インタビュアーに対する尋問を行った上で証拠能力を認める、ただし、尋問の機会は与えると、こういう制度にすることは考えられるだろうと思います。

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<25~26ページ>
2021年1月28日 池田公博 委員(京都大学教授)

14ページの「⑤ 具体的な規定の在り方」について申し上げます。

先ほど、宮田委員、金杉委員が御指摘になった、被告人にとって反対尋問が非常に重要であるという御意見は、そのとおりだと思います。

ただ、即時の反対尋問ができない公判廷以外での供述であっても、現行法上は一定の要件の下に使用が許容されておりまして、それを全面的に否定するのでないのであれば、既存の許容される証拠と同等の性質が担保される要件の下で、司法面接の結果を採用する余地はあり得るのではないかと思います。

その内容を考えるに当たっては、先ほどの宮田委員の御指摘、あるいは御懸念の内容も踏まえて、更に検討することができる話であろうと思います。

関連して、今の金杉委員の御指摘にありました内容で、意見要旨集の15ページの一番上の「◯」のところに、

(参考。15ページの一番上の「◯」)

〇 現在の代表者聴取は、警察・検察官・児童相談所が行っているところ、どれだけ訓練を受けていても、捜査や訴追を行い、被害を調べる立場の者による聴取では暗示・誘導のおそれが払拭できないから、医師や臨床心理士など中立な第三者が聴取すべきであるし、仮にそのように得られた供述であったとしても詳細かつ迫真的なうその供述が語られることがあり、当然に信用性が認められるわけではないから、被告人が事実を争う場合には、主尋問に代替するものとしても証拠能力を認めるべきではなく、証人尋問を行い、証人が記憶がなかったり泣き崩れたりして証言ができない場合に限り、刑事訴訟法321条1項2
号の要件に従って判断されるべき。

捜査機関や児童相談所による聴取では、暗示・誘導のおそれが払拭できないから、医師や臨床心理士など中立的な第三者が聴取すべきであるという意見があります。

その前の14ページの一番下の「◯」のところにもありますが、

(参考。14ページの一番下の「◯」)

〇 司法面接的手法による聴取結果を記録した録音・録画記録媒体は、被害状況等を立証するために用いる場合には伝聞証拠に当たるところ、刑事訴訟法は、証拠とする必要性と信用性の情況的保障の強弱の兼ね合いによって伝聞証拠の例外を認めている。
これを前提に検討すると、規定の在り方としては、
①刑事訴訟法321条1項3号のように、反対尋問の機会を与えることなく証拠能力を認める規定と、
②同法321条の2のように、反対尋問の機会を保障した上で、主尋問に代えて証拠能力を認める規定
とが考えられる。
①の方法は、高度の必要性がある場合に限られると思われるが、性犯罪の被害者等の中でも、年少者については、繰り返し被害の状況を供述することによる心的外傷の症状の悪化等が極めて重篤であるとされ、公判期日において証言をすれば、将来において心身の故障に至るおそれが現実的なものとして想定されるので、高度の必要性が認められると思われる。
信用性の情況的保障については、同法321条1項3号と同等の情況が必要となると考えられ、事件から近い時期に誘導や暗示を排除した聴取手法を用いるといった司法面接の要素や、供述に至る経緯、聴取者の立場等の要素を要件ないし考慮要素として明文化することが考えられる。
②については、反対尋問の機会が保障されているので、①ほど厳格な要件を設ける必要はないが、裁判官の面前における供述ではなく、信用性の情況的保障が類型的に高いとはいえないため、先ほどと同様、司法面接の手法に着目した特信性の要件を設けることによってこの点を補うことが考えられる。

証拠能力の要件として、暗示・誘導ができるだけ排除されていることを、特に信用すべき状況という要件の下で要求することが考えられるとされております。

また、その上で、聴取状況についての録音・録画を要求することとした場合には、裁判所としても証拠能力を判断するに当たって、聴取者による暗示・誘導の有無を見極めることができるので、相当な聴取が行われなければ、証拠能力を認めないとの判断が適切に行われるものと考えられます。

そうだとすると、捜査機関や児童相談所の職員を、カテゴリカルに聴取者から除外するまでの必然性はないものと思われます。

あわせて、ここにもありますけれども、特信性を支える要素として、事件から近い時期の聴取ということを規定するのであれば、この観点からも、聴取者の範囲を狭く捉えるということは、その妨げになるように思います。

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<26ページ>
2021年1月28日 小西聖子 委員(武蔵野大学教授)

司法面接を行うときに、質について、いろいろな懸念があるというのは、宮田委員のおっしゃったとおりだと私も思っております。

ただ、では、法廷の場で行われる尋問や答えに、それを超える力があるのかということについては、これはむしろ逆だと思います。

例えば、虐待された子供の中には、全ての権威を怒らせないようにということでしか判断しないような子もいるのですね。

本当に微妙なところです。

法廷における証言は、どちらかといえば法廷、裁判の権威に基づいて、正しいことを発言させることができるという前提に基づいているように思うのですけれども、非常に権威的な人の前で厳しいことを言われると、子供、特に虐待された子供というのは、その人を怒らせないようにするためには、どうしたらいいかということで精いっぱいになるということは、よくあるわけで、裁判そのものが、子供にとって非常に侵襲的になり得るということを、やはり考えていただきたいと思います。

もちろん、司法面接には懸念はあるし、変えなくてはいけないし、判断しなくてはいけないというのは、そのとおりだと思いますが、そうでないときの有害性や事実の失われ方ということと、比較して決めるべきではないかなと思います。

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<26ページ>
2021年1月28日 井田良 座長(中央大学教授)

今の議論では、反対尋問の機会を保障した上で、主尋問に代えて証拠能力を認める方法について議論が集中した感じがしますけれども、第一巡目の議論(※2020年10月20日の7回目の検討会)では、反対尋問の機会を与えずに証拠能力を認める方法、刑訴法321条1項3号になぞらえる形での方法の提案もあったと思われます。

それについても、もしよろしければ議論の対象にしていただければと思います。

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<26~27ページ>
2021年1月28日 山本潤 委員(一般社団法人Spring代表理事)

少しずれてしまうかもしれないのですけれども、個人的には、供述弱者という表現に非常に違和感があります。

自分の身にされたことを証言できないわけではないと思うのです。

配布資料57のイギリスの規定の2ページにおいて、畏怖証人という表現がされているように、その場に行くことが、非常に自分自身の存在を揺るがせられることである、とても平静な気持ちで証言することが難しい状態である、そのようなことであるからこそ、イギリスは裁判所に証人サービスセンターを置いて、平静に証言ができるようにサポートなどを行っているということであると思います。

もちろん、被害者は、やはり法廷に立たされることとか、加害者を前にすることとか、また、そこでいろいろなことを言われることで、動揺しますし、そのたびに心身的な反応も起こってきます。

心拍が亢進したり、呼吸も早くなったり、精神症状としての解離が起こったりすることもあります。

そのような状態であり、供述が難しい人であるからサポートが必要という話だと思います。

証言をすることで揺るがされる証人に対して、裁判官の前に引き出すのがライブ感があり、価値がある証言ができるというのは、筋が通らない話だと思っています。

だからこそ、適切な司法面接が必要で、そのような人たちが平静に証言をできるようなサポートも必要ですし、原則として、子供や障害者、言語的な表現が難しい人たちは、録音・録画媒体を主尋問に代えるということをして、きちんと証言が裁判の証拠となることができるように、司法のブラッシュアップというか、向上をしていただきたいと思っています。

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<27ページ>
2021年1月28日 上谷さくら 委員(弁護士)

ちょっと皆さんのお話に関連しているところもあるのですけれども、仲先生の話だと、司法面接を録音・録画することによって、逆に信用性がないという証拠になる場合もあるということだったので、司法面接的手法を採ったばかりに、ただちに有罪になってしまうわけではないと思いますので、刑事弁護の先生方のその辺の心配はちょっと当たらないのかなと思います。

あと、聴取する人から検察官を除くことには、私は大反対です。

そもそも捜査ですから、刑事事件の枠組みとかいろいろな聴取の仕方、どの辺の間接事情を拾えばいいのかということを理解しない人が聴取したところで、何も立証できない記録が出来上がるだけという可能性も十分にあります。

その場合、結局検察官が従来と同じような供述調書を取り直さざるを得ないということになると、被害者の負担を減らすとか、供述の汚染を防ぐといった趣旨で、今検討している司法面接の意味自体がなくなってしまいます。

私は、心理の人のアドバイスを受けながら、検察官が主導となって聴取を行う方法が、裁判に出るものとしては一番適切ではないかと思っています。

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<27ページ>
2021年1月28日 渡邊ゆり 委員(東京地方検察庁検事)

まず、検察庁の司法面接の状況でございますけれども、担当する者は研修を受けて、そのプロトコルに従ってやるという努力をしておるところでございます。

そして、件数でございますけれども、第7回会議で法務省刑事局から説明がございましたとおり、平成30年は1、067件、平成31年は1、221件行っておりまして、研修を受けた検事が1人当たり数十件経験を積んでいたりするというような現状がございます。

そして、供述の出方について、御指摘が様々ございましたけれども、司法面接に至るまでに、お母さんからどのような示唆を受けたか、あるいは、警察官からどのような示唆を受けたか、これについて、検察官、あるいは警察官が確認をするということが、供述の信用性の吟味、司法面接を録音・録画したDVDの信用性評価という観点から、当然必要なことであろうと考えておりまして、実務ではこうした観点からの捜査も行った上で、司法面接の運用をしておるところでございます。

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(再掲。山本潤 委員【一般社団法人Spring代表理事】)
個人的には、供述弱者という表現に非常に違和感があります。自分の身にされたことを証言できないわけではないと思うのです

被害者は、やはり法廷に立たされることとか、加害者を前にすることとか、また、そこでいろいろなことを言われることで、動揺しますし、そのたびに心身的な反応も起こってきます

山本潤委員の論及は、子どもだけでなく大人にも当てはまります。

(再掲。山本潤 委員【一般社団法人Spring代表理事】)
そのような状態であり、供述が難しい人であるからサポートが必要という話だと思います

この日本で性被害をあきらかにするひとはほんの一握りです。
大多数の方々は、泣き寝入りをしています。
日本も他国のように、被害者の方々の背中を押すような体制を構築してほしいものです。

(香西咲さんのツイートより、引用。)

香西咲さん
2018年3月19日

今こうして離れてみて、私個人的には異常な世界だと思いますし、そんな趣味も無ければ関わりたくない世界でした。
全ては #AV強要 から立て直す為に耐えてきた事です。#青木亮 の事務所では占い師やプルデンシャルにお金を使わされており、外界とも遮断され誰にも頼れずボロボロでしたので。

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日本は被害者に対して冷たい国です。
被害者の方々に対するサポートを切望します。
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2016年07月07日 香西咲さんの特集記事(1)が週刊文春に掲載されました。
2016年07月14日 香西咲さんの特集記事(2)が週刊文春に掲載されました。
2016年07月17日 香西咲さんがAbemaTV(みのもんたの「よるバズ!」)に出演されました。
2016年07月20日 香西咲さんのインタビュー記事が、しらべぇに掲載されました。
2016年07月27日 香西咲さんのインタビュー動画が、毎日新聞のWebサイトにアップされました。
2016年07月29日 香西咲さんのインタビュー記事と動画が、毎日新聞のWebサイトに掲載されました。
(引用。A氏による衝撃の回答)
問「出演強要が社会問題化している。事務所の運営や女優との契約について見直しは?」
A氏「当然やっていく。今、弁護士と話して、きちんとしていこうとしている

 (A氏は、これまできちんとしていなかったことを認めました。)
2016年08月27日 香西咲さんのインタビュー記事が、弁護士ドットコム(前編)(後編)に掲載されました。
2016年09月17日 香西咲さんがAbemaTV(みのもんたの「よるバズ!」【1】【2】【3】)に出演されました。
2016年09月24日 香西咲さんのインタビュー記事(1)が、withnewsに掲載されました。
2016年10月01日 香西咲さんのインタビュー記事(2)が、withnewsに掲載されました。
2016年10月17日 香西咲さんのインタビュー記事(日本語訳)が、AFP通信のサイトに掲載されました。
2016年12月28日 香西咲さんのインタビュー記事が、週刊文春に掲載されました。
(香西咲さんのツイートより、引用。)
2017年12月1日
引退して改めて気付きました。
私はAV業界に固執していたのではなく、#AV強要 を解決するだけの為に続けてきました。
引退した今何の未練もありませんし、もう削除の約束、裁判、後処理だけですね。

2018年3月19日
今こうして離れてみて、私個人的には異常な世界だと思いますし、そんな趣味も無ければ関わりたくない世界でした。
全ては #AV強要 から立て直す為に耐えてきた事です。#青木亮 の事務所では占い師やプルデンシャルにお金を使わされており、外界とも遮断され誰にも頼れずボロボロでしたので。

2018年11月14日
コレです!私が #キュンクリエイト ( #アットハニーズ )辞めた時に独立してまで続けた理由。あの頃は弁護士も世間も #AV強要 に無関心で誰も助けてくれなかった。だから我慢してAV業界に残って力をつけて…#AV強要 が認知されるのを待ってた。反撃に出るタイミングを見計らっていました。
2018年11月1日
昨日から久しぶりの体調不良 あの頃の感覚をハッキリ思い出した。よくこんなストレスに何年も耐えてたなぁ。一般人に戻った私にはあの頃の気力も体力も残ってない。
2018年11月1日
まぁあの頃は常に死と比較して生きてきたから尋常ではなかったのだろうな。『死ぬくらいならAV出よう』『行先無くなったら人生止めればいいや』何をするにもこれが念頭にありました。そりゃAV出来た訳だわ。
(哲学者のウィトゲンシュタイン)
「絶望に終わりはない。自殺もそれを終わらせることはない。人が奮起して絶望を終わらせない限りは」

(明日のブログへつづく)



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